調査の市場　イーリサーチ／市場調査（マーケティングリサーチ）・世論調査・社会調査会社（リサーチ会社）を検索できます

全国には現在421万社の企業が存在しています。
どの企業にとっても「調査」は大きな武器になります。
しかし、現実的には、多くの企業では「調査」を有効活用出来ていません。

その主な理由として、

• 技術的制約…「専門的で難しい」「基本的知識の欠如」
• 予算的制約…「価格が高額」「標準価格が不明」
• 情報の制約…「誰に頼めばよいかわからない」「どこに必要な情報があるかわからない」

などが挙げられます。

ただし、近年「技術的制約」と「予算的制約」については緩和されつつあるといえるでしょう。
表計算ソフトの普及やWEB上での調査関連サービスの発達などによって、「技術的制約」は少なくなってきています。また、コンサルタント会社やリサーチ専門会社が一般的に認知され、高度な技術サービスも利用可能になっています。
また、インターネットの普及は新しい調査手法（ネットリサーチ）を登場させ、安価で標準化された価格での調査実施を可能にし、予算的制約を取り除きつつあります。

しかしながら「情報の制約」はいまだ解消されず、むしろ増大しつつあります。
いまや、GoogleやYahooといった検索サイトで上位にランキングされなければ情報に辿りつくことすらできません。つまりWEB対策が上手いリサーチ会社や調査関連商品のみが、顧客の選択肢となるのです。こうした現状は、経験あるリサーチ会社にとっても、調査を依頼する顧客にとってもあまりよい状況とは言えません。

そこで当社は、調査を実施したい顧客の要望と、リサーチ会社の得意分野及び専門技術を結びつけるマッチング事業を展開しております。

当サービスをご利用いただくことで、御社に御社の技術や経験を必要とする新規顧客を誘導し、顧客獲得の機会を提供してまいります。
また、これまで「誰に頼めばよいかわからな」かった顧客に対して、御社を含めた総合的なリサーチ会社情報を提供することにより、リサーチ業界全体のボトムアップ及び拡大に貢献いたします。

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イーリサーチでは、マッチング事業のほか、御社の業績拡大に直結する「業務依頼情報」の提供をおこなっております。

このサービスは、これまで市場調査を実施してこなかった「どんな調査をしたらよいかわからない」「なにを調べるべきかわからない」といった顧客層から、プロポーザル形式の調査業務依頼を頂戴します。また、全国の市町村・官公庁が実施する市民意識調査や各種計画策定時の調査業務情報を提供いたします。
　
本サービスは、当社にご登録いただいたリサーチ会社様に提供させていただきます。
興味をもたれた案件があれば調査企画をご提示いただき、契約に結びつけていただきたいと考えております。

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イーリサーチでは、調査の専門的技術を身につけた人材に特化した紹介事業を展開しています。

具体的には、社会調査士資格認定機構によって認定された資格取得者（「社会調査士」「専門社会調査士」）や調査会社・企業マーケティング部門で調査経験を積まれたプロフェッショナルに登録いただき、希望に応じて紹介させていただいております。

ご利用方法は様々です。

• 資格取得中の大学生を調査員アルバイトとして雇用したい
• 企業研修の一環として講師として迎えたい
• マーケティング部の即戦力として雇用したい
• 分析アドバイザーとして迎えたい

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リサーチ会社は、調査企画や実査といった業務以外にも、自社調査員や自社モニター・パネルといった人的資源や自主調査レポート、オムニバス調査など各種商品を取り扱っています。

これらは、自社の強みとして顧客に提供する営業ツールであり、他方で、価値を有する「商品」でもあります。

例えばオムニバス調査などの大規模調査を定期的に実施する場合、十分な規模の顧客数を常に確保する必要があります。
またネットリサーチやパネル調査など、特定の回答モニターを抱えている場合、彼らに十分な報酬を安定的に提供し続けることができなければ、高品質のパネル・モニター体制を維持することはできません。つまり、十分な調査数を受注し続けることこそが、品質を保つ条件のひとつなのです。

そのためにも、調査企画や実査、集計分析、報告書作成といった既存の収益構造に加えて、御社の人的資源や技術を「商品化」し、企業や他リサーチ会社に提供することによって、より高品質な調査員・モニター・パネル等の維持管理が可能になり、他社との差別化につながります。

当社は、こうした「商品化」に関するコンサルティングと「商品」を流通させる市場を提供することで、御社の業績拡大に貢献いたします。